離職防止と採用強化「介護福祉の人事制度見直し、離職率が25%から10%に」
「離職率が25%」「採用が年間4人」「人材が育っていない」
社会福祉法人「御堂筋会」 の2代目の理事長。法人の拡大と介護分野への進出に意欲がありながら、人材難に苦しんでいました。離職率は25%、採用が年間4人。人材が育っていないことに危機感を感じた理事長は、自身の経験から人事制度を刷新するも、現場の手間を増やしただけで何の結果にも繋がりませんでした。
- 介護福祉施設
- 組織・人事マネジメント
- 経営戦略・事業構想
- 0人～50人
- 51人～100人
- 101人～300人
- 301人～500人
- 501人～1000人
- 1001人～
人事制度を見直したものの、現場の手間を増やしただけ
新規特養の立ち上げに伴い、中堅職員を移籍させた荒岩理事長。しかし中堅職員が育っていない状況を目の当たりにし、愕然とします。
そこで、これまでの経験やノウハウをもとに、人事制度に手を加えることにしました。
しかし現場からは、すぐに反発の声が上がります。
- 手間が多くて、面倒です。やる意味があるのでしょうか…
- 仕事の負担が増えました。現場が回りません…
結果的に現場の手間を増やしただけで、人材育成にも職員定着にも繋がりませんでした。
困った理事長は、コンサルタントの宮森に相談することに…
組織活性化のためには、効果的な改善ポイントがある
一通り話を聞いた宮森から、
「人事制度は一方的に決めればよいわけではなく、職員・組織の活性化に繋がるように見直したいものです」
「組織活性化のための要因を調べるところから始めましょう」
と提案されたのでした…
成果に繋がる人事制度見直しの進め方とは？
コンサルティングの結果は明白でした。
- 離職率が、25%から10%へと減少
- 採用が年間4人から14人へと増加
なによりも、どのように進めて何を見直せば成果に繋がるかを体得できたことは、組織の今後にとって大きな経験・財産になりました。
人事制度の見直しは、成果の出る進め方があります。
